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　2月14日、地域医療対策部は「若年者の市販薬、およびカフェイン乱用の理解と対応」をテーマに学習会を開催。講師は、国立精神・神経医療研究センター　精神保健研究所　薬物依存研究部部長の松本俊彦氏が務め、協会会議室・WEB併せて99名が参加した。

　氏は、10代における市販薬乱用はこの10年で急増していると解説。そうした市販薬の多くは、オピオイドや覚醒剤原料、抗ヒスタミン薬成分も幻覚薬類似成分、そしてカフェインを含んでおり、過剰摂取による様々な健康被害と依存症を引き起こすとした。乱用の背景には、家庭や学校における日々の生きづらさや、PTSDのフラッシュバックに耐えるために必要とする若者たちが多く、向き合うべき問題だとした。長期的には自殺の危険因子となるが、短期的には自殺の保護因子となり得ることにも触れた。

（神奈川県保険医新聞2025年3月15日号より抜粋）